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熱中症の季節到来！高齢者の一人暮らしに限界？
鹿児島老人ホーム・介護施設紹介センターです。
◆熱中症による高齢者の死亡リスクは若年・壮年層の数十倍？
熱中症が起きやすい季節になってきました。ここ数年では、官民あげての注意喚起や予防への取り組みなどから、熱中症で重症化や死亡する人の数は減る傾向にあります。その一方で気になるのが、高齢者の熱中症に関する統計データです。
厚生労働省によると、このおよそ１０年の間で、毎年熱中症による死者のうち、６５歳以上の高齢者が占める割合が８０パーセント前後という高い水準で推移しています。平成２９年の高齢者の死亡者数を同年の他の世代と比較すると、２５歳から６４歳までの壮年層の約４倍、１５歳から２４歳の若年層の実に９９倍という非常に高い数値になります。
これは、高齢者が熱中症になると死亡につながる危険性が非常に高いということです。このことから、熱中症は高齢者にとって大きなリスクであり、ぜひとも予防したいものです。
◆高齢者の熱中症が重症化しやすい理由
では、なぜ高齢者が熱中症になると、重症化しやすいのでしょうか？その理由を知るには、他の世代と分けて考える必要があります。高齢者が熱中症になる場所や状況が他の世代とは大きく異なるからです。
国立環境研究所による２０１３年の統計では、若年者や壮年者が熱中症を発症した状況として多くを占めていたのが、仕事などの作業や学校などでスポーツをしているときでした。まだ、この年代の人たちは、熱中症予防のために作業中や運動中に意識して水分補給や休憩をする傾向にあります。そうした行動がこの年代の熱中症による死者数の減少につながっていると考えられます。
これに対し、高齢者の熱中症は少々事情が異なります。同じ資料によると、高齢者が熱中症を発症した場所で最も多いのが住宅でした。つまり、高齢者の場合は自宅で日常生活をしているうちに熱中症になってしまう可能性が高いのです。高齢者は、仕事やスポーツなど特に、激しく体を動かしていなくても、家で普段の生活をしているだけで熱中症になるリスクがあるということです。
◆認知症の高齢者は特に注意が必要
本来、誰でも高齢になれば暑さ寒さの変化に鈍感になり、体内に水分をためておく機能が低下します。つまりこれだけでも、他の世代よりも高齢者が熱中症になりやすいのですが、この他にも現代の高齢者をとりまく環境の中に熱中症を引き起こすさまざまな要因が潜んでいます。
超高齢社会となったいま、一人暮らしの高齢者が増加し続けています。温度の変化を感じにくく脱水症になりやすい高齢者は、熱中症の初期症状に気づきにくいものです。そのような人が一人暮らしをしていれば、当然ながら熱中症リスクは高くなるでしょう。これに加え持病やフレイル（虚弱化）がある、暑い日が続くうち食欲がなくなり脱水気味になっている、日ごろから栄養状態がよくないなど、高齢者特有のいろんな要因がからみあって、熱中症が起こると考えられています。また、その要因が複雑で多岐にわたるほど、重症になることが多く回復にも時間がかかります。このように、高齢者は他の世代よりも熱中症になりやすく重症化しやすいため、熱中症のハイリスク群といえるでしょう。それだけにしっかりと熱中症の予防をしていくことが大切ですが、その中でも特に注意が必要なのが認知症の人です。
◆高齢者の一人暮らしの限界？対策はある？
認知症になると、記憶が抜け落ちたり、判断力や理解力、見当識が低下します。このうち見当識では、時間や場所、数位の状況や人の関係性などを認識する機能のことです。この見当識に障害が起きると、昼夜や季節の区別がつかなくなったり、状況にあわせた行動ができなくなったりします。例えば、季節が夏であることがわからない、暑いのに冬服を着てしまうなどといったことがあります。こうしたことから、認知症の高齢者は熱中症リスクが高くなります。また、自分の周りの状況を正しく判断できないため、認知症の人の熱中症対策には周囲の配慮が欠かせません。
そこで、認知症のあるなしに関わらず、高齢者の熱中症対策のカギになるのが見守りです。それには一人暮らしだと限界があるように思えますが、さまざまな事情から同居がむずかしい場合もあります。好んで一人暮らしをしている高齢者もいれば、初期や軽度の認知症でも介護サービスなどを利用しながら一人暮らしをしている人もいます。
◆高齢者の熱中症対策は見守りが大事
一人暮らしの高齢者の熱中症対策では、定期定期に高齢者本人を見守る体制づくりが重要になります。それも、本人の体調などの安否確認に加え、水分きちんととれているか、気候にあった服装をしているか、居室の温度や湿度などをチェックすることが必要です。その具体的な方法ですが、地域包括支援センターやケアマネージャーに相談して、介護保険を使った訪問介護や看護のサービスを利用しましょう。また、地域によっては民間企業や行政による見守りサービスなどもあるので、高齢者本人の地元の役所に相談してみてください。
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